教師と保険について

保険についての考え方

「保険」と聞くと、「何かあった時に助けてくれて安心できる」と感じる方は多いと思います。

ただ、この「何かあった時」というのは、規模によって加入する保険の種類や支払う保険料も大きく変わってきます。

例えば、交通事故により、死亡や高度障害を患って入院する場合は、保険会社が支払う保険金額が多くなるため、毎月支払う保険料の負担も大きくなります。

反対に軽度のけがで、入院期間も短い場合は、保険会社が支払う保険金額も少ないため、毎月支払う保険料が安い保険に加入すればいいことになります。

このように、「何かあった時」の規模によって加入すべき保険は大きく異なるため、「重度な場合」と「軽度な場合」に分けて考えていきたいと思います。

重度な場合

重度な場合は「死亡」や「高度障害による長期の入院」が考えられます。

それらの原因は、交通事故や、予期せぬ不慮の事故など、一般的に起こる可能性が低いことが挙げられます。

一般的に可能性は低い理由から

私は生命保険に加入していません。

そして、今後も加入する予定はないです。

万が一起きてしまったら、「残された家族はどうするか？」と思う方もいると思います。

住宅を購入するときに団体信用生命保険に加入しているので、万が一、私が不慮の事故等で死亡しても、住宅ローンの残債2400万円が家族に支払われます。

とりあえず、それだけ保証されているなら問題ないかなと思います。

団体信用生命保険は住宅ローンの残債が支払われるため、時間が経つにつれて支払われる金額は少なくなるため、心配になる方もいると思います。

ただ、時間が経つことの良さはあります。

1. 株式投資による資産が拡大している
2. 子供が成長し自立している
3. 住宅ローンの支払いが進んでいる

また、生命保険は支払われる保険金額が高いため、月々に支払う保険料も高くなります。

そのため、日々の固定費もかかってきてしまうため、株式投資に使えるお金も減ってしまいます。

まとめると、

「団体信用生命保険により万が一に備えつつ、生命保険料による月々の固定費を抑え、株式投資で資産を拡大していく」

これが私の考え方です。

軽度な場合

軽度な場合は、病院で受診して、数日入院するか、その日のうちに帰ることができる病気やけがが考えられます。

ただ、そのような病気やけがは社会保険で保証されることが多いです。

社会保険は公立学校の教師だと給料から毎月、社会保険料として引かれています。

病院で健康保険証を提示すると受診料が3割負担で済みます。

ただ、病気やけがによっては3割負担でも金額が高く感じることもあると思います。

保証されない3割分に備えて、貯金で備えておく必要があります。

または、県民共済のような掛け捨ての保険に加入してもいいと思います。

掛け捨ての保険は支払った保険料が還元されないため、月々の保険料も2000円前後で安いです。

まとめると、

社会保険で保証されない部分を貯金や県民共済で備える

というのが私の考え方です。

入るべき保険

私が入っている保険は自動車保険、火災保険、地震保険、団体信用生命保険です。

それ以外の保険には一切入っていません。

今後、県民共済に加入するか検討しています。

これら4つの保険に入った理由を紹介します。

自動車保険

私は月々約9000円の保険料の自動車保険に加入しています。

対人、対物を無制限に保証してくれる内容になっています。

教師だと通勤の際に車で通勤する方が多いと思います。

事故を起こす可能性は低いと思いますが、ほぼ毎日、車を運転することを考えると、事故を起こすリスクも高まるため、加入しました。

また、万が一事故を起こして、相手の方に重傷を与えてしまった場合は、高額の支払いが考えられるからです。

このように、事故を起こすリスクが高く、損害が大きいので自動車保険に加入しています。

火災保険・地震保険

5年間分の保険料が火災保険、地震保険合わせて約14万円の保険に加入しています。

火災保険、地震保険は5年間分を一括で支払うと保険料が安くなります。

火災で1400万円、地震で700万円まで保険金額が支払われる保証内容になっています。

日本では、地震は頻繁に起こりますし、毎日料理をすれば火を扱う機会も多くなります。

また、家自体が高額なため、失ったときの損害も大きいです。

そのため、起こるリスクが高く、損害も大きいことから加入しています。

団体信用生命保険

住宅を購入する時に加入が必須になる保険です。

保険料は月々の住宅ローンに含まれています。

保証内容は契約者が死亡した時に住宅ローンの残債が0円になります。

私は生命保険の代わりとして加入しています。

万が一自分に何かあったとしても、住宅ローンの残債分は保険金額が支払われるため安心です。

社会保険

公立学校の教師だと、毎月給与から社会保険料が差し引かれています。

社会保険料は被保険者の月収と賞与に保険料率をかけて計算し、その金額を会社と被保険者で半分ずつ負担します。（労使折半）

私は30歳ですが、年間で約83万円支払っています。

労使折半により、実際に支払っている額は40万円くらいです。

この支払った社会保険料は全額、所得控除の対象になります。

ただ、所得控除の対象になるだけで83万円が戻ってくるわけではありません。

所得税額を確定させるために使われる課税所得金額から83万円控除されるということです。

実際の社会保険料の自己負担額は毎月3〜4万円くらいになります。

給与の「額面」が多くても、実際に受け取る「手取り」が減っている原因は社会保険料と住民税、所得税が差し引かれているためです。

毎月3〜4万円支払っている社会保険でどんなことを保証しているのかを紹介したいと思います。

療養の給付

日常生活の病気、けがについて、診察、投薬、入院、手術などの治療が受けられます。

よく病院に行くと、健康保険証の提示を求められ、自己負担が3割で済むことがあると思います。

7割分は社会保険が負担してくれているということです。

高額療養費

同一月に同一の医療機関の医療費の自己負担額が一定額を超えた場合、申告すると超えた部分について高額療養費が支給されます。

保険適用外の差額ベッド代などは対象外となります。

以下に所得区分と自己負担限度額の関係をまとめています。

傷病手当金

病気やけがのため働けず給与が受けられず、会社を連続する3日間を含み4日以上休んだ時に、欠勤4日目から通算1年6ヶ月までの間支給されます。

1日当たりの傷病手当金は

月額の平均の給与額➗30✖️2/3の計算式になります。

出産手当金

出産のため働けず給与が受けられない場合に、出産前の42日間、出産後の56日間のうちで仕事を休んだ日数分の金額が支給されます。

1日当たりの出産手当金は

月額の平均の給与額➗30✖️2/3の計算式になります。

出産育児一時金

妊娠4ヶ月以上で出産した場合（死産、流産、婚姻外も含む）、1児ごとに50万円が支給されます。

ただ、産科医療補償制度に加入している病院等で出産した場合に限ります。

埋葬料

死亡によって遺族が葬儀を行なった場合、一律5万円が支給されます。

まとめ

保険の保証内容を手厚くしてしまうと、どうしても毎月支払う保険料が高くなってしまいます。

資産形成をする上でも固定費はできるだけ抑える必要があります。

ただ、万が一の時に備える必要もあるので、私は団体信用生命保険、自動車保険、火災保険、地震保険に加入しています。

その他の病気やけがは、毎月給与から天引きされている社会保険で備えています。

社会保険で払いきれない場合は貯金や資産を崩せば対応できます。

1番良いのは、常に健康でいることだと思います。

常に健康でいるためにも、普段から食事、睡眠、運動に気をつけていく必要があります。

高い保険料を支払うなら、健康を維持するために、ジムに通ったり、良い食材や寝具を買う方が良いと私は思います。

健康的な生活を常に心がけ、病気やけがのリスクを下げていくことが大切だと思います。